かっこいい資格・モテそうな資格・できる人に見られる資格
最終更新日：2022年4月18日
資格を選ぶ基準は人それぞれです。仕事や生活に役立たせたいために資格を取得する方もいれば、ご自身のステータスの一つとして資格を取得する方、せっかく資格を取得するなら、自分が良く見える資格が良いという方も。そこで今回は、この資格取得したら、この資格を持っていたら「かっこいい資格、モテそうな資格、デキる人に見られる資格」という視点で資格をご紹介します。
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米国公認会計士（U.S.CPA）資格
ビジネスのグローバル化に伴い高まるニーズ
ビジネスのグローバル化が加速度的に進む中で、国内の会計スキルのみならず、国際的な会計知識を持った人材へのニーズが高まっています。「会計＋英語力」を手にした方は、国内であれ海外であれ、自由自在にビジネスの活動範囲を広げることが可能です。
また世界に広がる米国公認会計士の資格を取得することで、「会計＋英語力」だけでなく、監査・商法・税務・IT・ファイナンス等、マネジメントに必要な幅広い知識を持つことの証明にもなります。
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BATIC（国際会計検定）
企業では国内会計と合わせて、国際会計の知識が必要とされている
IFRS（国際財務報告基準）は今や、世界110ヶ国を超える国々が採用を表明しています。こうした背景から外資系企業はもちろん、国内企業（メーカー・商社・金融等）でも国際会計は日本の会計知識と同様に必須の知識となりつつあります。
国際的な会計基準を知ることのみならず、「英語の財務諸表を理解し、作成する力」が求められていることを示しています。さらに東京商工会議所 BATIC（国際会計検定）では、IFRS（国際財務報告基準）が出題され、国際会計の知識が問われます。「英語＋会計」を資格として形に残すことで、就職活動時に様々な業種で強力なアピール材料になります。
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公認会計士資格
独占業務である「監査業務」は大きな魅力
監査業務は、企業が外部の第三者に対して公表する決算書類（財務諸表）が正しいかどうかをチェックする業務で、健全な経済発展のためには必要不可欠です。実際の監査業務では、単に書類に目を通すだけではなく、様々なクライアントとのセッションや実地調査など、監査業務を通じて貴重な経験を積むことができるのも大きな魅力です。
会計のプロフェッショナルとして、今後活躍できるフィールドがますます拡大！
企業会計のスペシャリストである公認会計士。活躍の幅はさらに広がっていくことが予想されています。以前は公認会計士＝監査業務というイメージの強い資格でしたが、専門知識を活かし、監査業務のみならず、一般企業の経理・予算管理等といった企業活動を支える業務やコンサルティング、株式公開支援、税務業務といった様々なフィールドでの活躍が期待されます。
また、IFRS（国際財務報告基準）の導入に向けて、企業内の会計知識や会計関連業務の重要性はさらに増大していく見込みです。
税理士資格
あらゆるシーンで活躍できる舞台が用意されている
税理士とは、顧客や顧問先の依頼に応じて税務書類を作成し、税務上の指導やアドバイスを行う、税務のプロフェショナルです。確定申告・青色申告承認申請書・不服申立書を作成する「税務書類の作成」、税務官公署に提出する申告・申請・届出などを行う「税務の代理」、所持金額や税額の計算・税法上の処理についての相談に応じる「税務の相談」の3つの主要業務は、税理士だけに認められた独占業務です。
司法書士資格
社会情勢の変化に応じて、業務領域はさらに拡大
司法書士は、不動産や法人の登記に必要な申請書類や、検察庁や裁判所に提出する各種書類を作成し、登記や供託の手続代行を行います。司法改革の一環として司法書士法が改正され、法務大臣が指定した研修を修了し認定を受ければ、簡易裁判所で行われる民事裁判に、当事者の代理人として裁判所に出向き、裁判上の手続きや裁判外での和解の代理・相談を行うことができるようになりました。
最近では、少額訴訟債権執行手続きの代理まで行うことができるようになり、司法書士が取り扱う裁判業務は拡大しています。数ある国家資格の中でも、独立・開業がしやすいのが魅力で、企業内でも豊富な法知識を活かして活躍するチャンスがあります。
重要科目を中心に学習を進めることが、短期合格の秘訣
司法書士試験の科目は全11科目あります。例えば、商法、民法、不動産登記法、商業登記法の4科目は主要4法令と呼ばれ、午前の部・午後の部の多肢択一式試験全70問中53問と全体の約80%を占めています。そのため、これらの科目をしっかりと学習する必要があります。
その他の7科目は、マイナー科目と呼ばれており、主要4法令と同じ時間をかけて勉強していたのでは短期合格を目指す方には不向きです。従って、短期合格には効率的に学習を進めることが不可欠です。
中小企業診断士資格
様々なビジネスシーンで活用できる知識と能力
中小企業診断士の仕事は、中小企業の経営状況を診断・助言し、具体的な経営改善策を提案するコンサルティングです。資格を取得するには、幅広い分野の学習が必要になりますが、経営について全般的に学習したい、または多くの中小企業の経営を指導するコンサルタント的な役割を担いたいと、考える方にとっては非常に魅力的な分野です。
資格を取る過程で身につける知識・能力がビジネススキルの向上に直結しているため、一般企業でもキャリアップに必要な資格・知識として広く認識されています。
専門的な知識を活かして、ビジネスの橋渡し役を担う
中小企業診断士は、専門的な知識の活用とともに、企業と金融機関、企業と行政、高度な経営課題の解決のために経営者と他の士業（弁理士・税理士・弁護士など）との橋渡しを行う役割も求められています。
幅広い活動に対応できるような知識と能力に加えて、最近では中小企業診断士同士の勉強会や他の士業との交流会を通して、協力体制を構築したり、金融機関との協力関係・情報交換などを行うなど、新たな支援体制・連携構築なども見られるようになりました。
行政書士資格
行政書士は弁明手続きの代理
行政書士の業務範囲は拡大しつつあります。行政書士法という法律に、行政書士業務に関する聴聞・弁明手続き（不利益な行政処分を受ける際に意見を述べる手続き）の代理が明確に位置づけられるようになりました。業務範囲が広ければ、それだけビジネスチャンスも増加しますので、この拡大傾向が続くと今後の将来性も期待できます。
行政書士が活躍できるフィールドは広い
行政書士資格を取得すれば、すぐに独立・開業することも可能ですが、まずは事務所勤務や他の資格取得等により十分にスキルを磨いてから独立を計画する人も多くいます。
例えば「不動産業界に詳しい」といった専門性を高めることで、実務家としての立場をより一層有利にできます。他には、行政書士資格と合わせて宅建士資格を取得すれば、不動産売買や賃貸借も含めた業務を一手に担うことができるようになります。このように、複数の資格を持ち合わせれば、さらに幅広いフィールドでの活躍が可能になります。
貿易実務検定資格
世界を舞台に商品取引を行うための、基礎力が試される試験
貿易の自由化はいまや世界的な潮流となり、日本でもさらに多くの貿易実務のエキスパートが求められることが予想されます。貿易実務と言っても、その内容はマーケティング、為替、通関、保険など、幅広い知識が必要になります。貿易実務検定（C級）合格者は、これらの内容に関する書類作成・アドバイスなど貿易部門で中心的な役割を担い、まさに貿易実務の担当者として企業内でも高い評価を得ている資格です。
この検定に合格することで、自分の持っている能力・知識のレベルが公平かつ客観的に証明することができます。
ビジネス実務法務検定資格
実務的な法律知識を備えた人材へのニーズが増大
多くの企業で「コンプライアンス（法令遵守）能力」のある人材が求められています。企業が不正や不祥事を未然に防ぐためには、あらゆる部門でコンプライアンス能力を持つ社員が必要とされます。ビジネスの現場で起こり得る法的なトラブルを未然に防ぎ、紛争を合理的に解決するために必要な知識を問うビジネス実務法務検定資格は、様々な部門の方にとっても仕事に役立つ検定試験です。
法律系の他の資格への入門資格
ビジネスに関する様々な法律を学ぶことができるビジネス実務法務検定資格は、法律系の資格の登竜門的な資格といえます。民法をはじめ、会社法、商法、刑法、労働法、民事訴訟法、不動産登記法、消費者保護関連法など、幅広い知識を身につけることで、行政書士・中小企業診断士・宅建士・社労士・司法書士・公認会計士といった資格への挑戦の際にも、予備知識がある分、有利なスタートを切ることができます。
