日本の食が危険？子供の体と心が心配な今、「食育」に注目が集まっています。
最終更新日：2016年7月10日
飽食と言われ、食べるのにほどんど困らない日本。しかし豊かな食生活の反面、食への不安、生活習慣病の増加、キレる子供やアレルギーなど、家庭の食卓から国の食糧事情まで問題は山積み。これらの問題点を解決するために、健康な食生活を送ることができる食の知識が必要とされています。
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問題の多い子供の食生活。メタボ予備軍の大人も注意！
肥満や食物アレルギー、イライラしキレやすいなど、子供たちの体の異変が問題視されています。これらの原因の一つに、「こ食（※）」をはじめとする子供たちの食生活が考えられています。子供の食問題は、大人の責任でもあります。また、大人の生活習慣病の急増も深刻です。話題のメタボリックシンドロームは「健康の黄色信号」、油断は禁物です。家族に負担をかけない健康な将来のためにも、早めの予防が大切です。これらの家族の健康問題を解決していくには、親と子が食に対する正しい知識を持つことが必要なのです。
※「こ食」とは、孤食、個食、固食、粉食、小食、濃食のこと。子供の体と心に悪影響を及ぼす食習慣を表します。
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食品表示の偽装、残留農薬…食の安心安全はどこへ？
近年では食品表示偽装や、輸入食品の安全性、BSEの発生など食に関わる問題が発生しています。その他にも、農薬や添加物など、食の安全性に不安を感じることが数多く存在し、一人ひとりが食品の安全に対し、これまで以上に配慮していく必要が出てきました。これからは私たち自身が、さまざまな情報を冷静に判断し、食材を選んでいく時代です。通信講座などで勉強をすれば、安全な食品の見極め方、食品表示の見方を学習し、食の不安から毎日の食生活を守る「選食力」を身につけていくことができます。
日本は食糧自給率30〜40％なのに、食糧を大量廃棄
現在の日本は食べ物に不自由しない便利な国です。しかし、食糧の約60％を海外に頼り、そばやうどんなど日本の伝統料理でさえも、輸入食材なしでは成り立たないのが現状です。長距離の輸送も環境に大きな負荷を与えています。にもかかわらず、日本は食料を大量廃棄している国でもあるのです。 「もったいない」の心はもはや忘れ去られようとしています。このような問題を理解し、食育を食卓の上だけでの話にとどめず、「食卓は世界につながっている」というグローバルな視野を持って、食育を考えていくことが大切です。
お箸の持ち方、配膳など食事作法が忘れられている！
近年、特に目につくのが、お箸を持てない子供です。料理評論家の服部先生の調査では、ある小学校1年生の約80％がお箸をきちんと持てていなかったそうです。子供たちに持ち方を教える大人も、他人事ではありません。また、近年ではおろそかになりがちな和食の配膳や子供の成長を祝う行事食、地域に伝わる伝統料理などは、昔の人の知恵が生き続ける日本の食文化でもあるのです。この食文化を継承する場としても、家族で囲む食卓は重要な役割を持っていることを、認識することが必要です。
服部幸慶先生が提唱する「食育3つの柱」
食材と栄養、安全で健康な食習慣、マナーや食文化、そして環境までに目を向けることすべてが食育です。さまざまなメディアに登場する、料理評論家の服部先生は、これをわかりやすく「3つの柱」に分けて提唱しています。
【１】選食力を養う
旬のおいしさ、安心・安全な食べ物、食習慣や栄養バランスを見直して健康を維持する。
【２】食事作法を身につける
日本の豊かな食文化を見直して、橋のもち方などの正しい作法を子供たちに伝える。
【３】地球の食を考える
農業や環境問題、日本の食糧自給率など、「食」に関わる問題を地球サイズで考える。
この3つを基本に、食卓から環境まで多岐にわたるテーマ、あらゆる世代のための食育を凝縮したのが「がくぶんの食育インストラクター養成講座」です。
この講座はこんな方々にオススメです。
●食の安心安全が気になる方
正しい食材の知識と情報判断力があれば、不安も解消できます。
●子供の成長と食生活が気になる方
食生活だけでなく生活リズムを整えることで、心身が健康になります。
●家族の生活習慣病を予防したい方
食事習慣の改善方法がわかれば、メタボリックシンドロームを予防できます。
●食育インストラクターとして活躍したい方
資格認定で食育インストラクターとしての肩書きが使えます。
●栄養士、食品メーカーなど食関係の仕事に従事されている方
専門知識以外にも食育知識があれば、企画や活動の幅が広がります。
●保育、小学校で食育や給食に携わっている方
食育の幅広い知識があれば、食育授業の題材も豊富になります。
服部先生監修の食育インストラクター養成講座の詳細はこちら ≫
ご存知ですか？国も食育を推進しています。
私たち一人ひとりが食の大切さを改めて見直し、健全な食生活が送れることを目的としたのが「食育基本法」です。国や地方自治体をはじめ、家庭、学校、地域、生産者や企業、医療関係などさまざまな分野での食育がスタートしています。さらに食育を推進するために、各分野では食育の専門家が必要とされています。